温暖化の主因を疑わせる事態をどうする《3月31日》

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 拠りどころを失った温暖化対策法案―毎週新幹線車内で読む雑誌WEDGE四月号の第二特集のタイトルだ。先週末の下りののぞみで読んだ。かねて私が懸念を抱いていた「果たして温暖化の主因は、CO2なのか?」にそった注目すべき内容である。一言でいえば、世界各国の温暖化対策推進の拠り所であったIPCC(気候変動に関する政府間パネル)の信頼性を損なう事態が起きているからだ。

 私はかつて環境委員会で、CO2主因説に疑問を呈する質問をした。それは、気候変動の原因には、太陽の黒点活動が影響を及ぼしているとの学者グループの研究に興味を持ったからであり、地球ではかねて温暖化や寒冷化が繰り返されており、むしろ今は寒冷化が懸念されると言うもの。さまざまな機会でも、そうした角度からの指摘をしてきたが、その都度その主張はもはや意味を持たないとして、退けられてきた。その際に常に根拠とされてきたのが、IPCCでの結論だ。07年の第四次報告書が「20世紀後半の気温上昇や異常気象はCO2濃度増加による」と結論づけたのだ。鳩山政権のCO2排出25%削減の根拠も勿論ここにある。

 しかし、その肝心要のIPCC自体がいまや崩壊の危機に瀕していると言う。実は、今年のはじめに、ヒマラヤの氷河が25年後に消失するとの報告書は全く根拠がなかったとの報道に接したが、その後の展開ぶりが不明だったため、気にはしながらも、忘れていた。ところが、このWEDGEの特集によると、その後情報ロンダリングが次々と発覚しており、いまやIPCCの中立性と権威は失われたと言う。

 さて、この勝負の行方はどうなるのか。私の周囲にもIPCCを信じて疑わない人が圧倒的に多いことが気にかかる。

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